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日米欧アジア機械産業の国際競争力の現状 2014年度(決算期2014年9月期~2015年8月期)
◆著作者等:
◆発行年月:
2016年 2月 29日
◆体  裁:
A4 39ページ
◆頒布価格:
一  般 : 在庫切れ
会員企業 : 在庫切れ
◆在  庫:
在庫切れ
◆問合せ先:
総務企画グループ TEL:03-3431-9379
メールでの問い合わせ:書籍・報告書専用フォーム



 当組合「国際競争力委員会」(委員長:林由紀夫 ダイキン工業株式会社常務執行役員)では、日米欧アジアの4地域に本社を置く世界の機械関係主要17業種(自動車、家電、情報・通信機器、重電・産業機械、工作機械、建設・農業機械、航空宇宙、鉄道・交通等)の約300社・部門の連結財務諸表をもとに、4地域企業の国際競争力を計測、その要因を分析し、課題と対応策をとりまとめた。
 2014年度の分析では、日本企業が選択と集中、経営の合理化、研究開発、設備投資の効率化で着実に競争力を回復し、前年度の4位からアジア企業と同率の3位となる一方、最も競争力を高めたのが北米企業で、欧州企業もまた、競争力を強め、2位となった。今後、我が国企業が国際競争力強化には、①更に選択と集中、本社・間接部門の合理化、設備・研究開発投資の収益に対する効率化を進めるとともに、②自動車、自動車部品、建設・農業機械、工作機械など競争力のある業種では、IoT、ビッグデータ、人工知能などの活用で競争力を更に強化し、③成長分野においてシェアを拡大している電子部品、航空宇宙、医療機器、サービス・ソフトなどでは、優れた技術・サービスやビジネスモデルを更に強化し、M&A等を駆使してスピード感をもって、積極的かつ着実で早急な市場開拓実現が必要であると思われる。今回の分析ではリーマンショック以降各地域企業の国際競争力推移も分析している。

●目  次

序節 分析方法
1.2014年度の世界の売上高・収益動向
2.2014年度の機械関係地域企業の収益動向
3.日米欧アジア機械関係企業の国際競争力の現状
4.課題と提言

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