注：
1．本統計表は財務省発表の貿易統計を原資料とし、当組合独自の分類である「機械類」に組替えて作成したものである。即ち「機械類」には、貯蔵タンク、管継手、鍛造農具、鉄塔、水門鉄管、鉄骨橋梁、工具を含むが「日本貿易月表」の「機械機器」に含まれる電線を含まない。なお、輸入に関しては、貿易統計速報データを使用している。
2．対象機種は原則として機械類輸出総額に占める割合が1％以上の品目をとり上げたが、その他若干の機種もとり上げている。なお、民生用電子機械の中に集計されている電子ディバイスは半導体、集積回路、電子管の合計である。
3．対象地域のうちNIES・ASEANとは韓国、台湾、シンガポール、タイ、マレーシア、ブルネイ、フィリピン、インドネシア、ベトナム及びラオス、ミャンマー、カンボジアの合計であり、EUは25か国（2004年5月より）の合計である。「その他」とはインド、パキスタン、バングラディシュ、ネパール、大洋州、中南米、中・東欧、ロシア、中近東、アフリカをいう。
4．前年比とは、「前年同月比」又は「前年同期比」を意味する。
